オプション取引

オプション道場より
コール・オプション
ある物(=原資産)を買う権利
プット・オプション
ある物(=原資産)を売る権利
オプションの買い手は、権利行使価格で原資産を買う(または売る)権利があり、
オプションの売り手は、買い手の要求に応じて、権利行使価格で原資産を売買する義務がある。

マルチプル法

ここが噂の経理道場 ~経理救援隊のお役立ちブログ~より
企業価値評価手法の1つで、売上高やEBITDAなどから企業価値を推定する方法。マーケットアプローチの代表的手法。
マルチプル法はDCF法に比べて恣意性の入り込む余地が少なく、比較的客観性が高い方法と言われている。ただし、類似会社選びや日々変動する株価のどの時点を採用するかなど、まったく恣意性が入り込む余地がないというわけではない。
DCF法
資産価値評価方法の1つで、将来の獲得キャッシュフローの【割引現在価値】を資産の価値とする方法。インカムアプローチの代表的手法。ディスカウントキャッシュフロー法の略。

NPVとIRR

顧問弁護士ドットコムより
正味現在価値(NPV)法
投資によって将来発生するキャッシュフローの現在価値から初期投資額を引いた差額により投資の意思決定を行う方法で、NPV(Net Present Value)と呼ばれています。
NPV(正味現在価値)= 投資によるキャッシュフローの現在価値 - 初期投資額
投資によるキャッシュフローの現在価値はDCF法で算出します。
内部収益率(IRR)
投資によって得られると見込まれる利回りと、本来得るべき利回りを比較し、その大小により投資を判断する方法です。
例えば、初期投資として、100万円を支払い、1年後に110万円を受け取る投資の利回りは10%となります。
内部収益率(Internal Rate of Return)とは、正味現在価値(NPV)がゼロとなる割引率をいい、上記の投資の利回りと一致します。
資本制約がない場合には、NPV法とIRRを使った場合とで結果が異なる場合、ファイナンスでは、NPVを優先すべきというのが答え。

MM理論

Wikipediaより
アメリカのフランコ・モディリアーニとマートン・ミラーが1958年に提唱した、資本構造における近代的思考の基礎、完全な市場の下で企業が資金調達を行うときには、資金調達方法の組み合わせ方を変えても企業価値は変化しないという定理。

効率的市場仮説

Wikipediaより
市場は常に完全に金融市場における金融商品の価格がその商品の価値を決定づける情報を反映しているとする仮説。
効率的市場仮説に従えば、株式取引は株式を常に公正な価格で取り引きしていて、投資家が株式を安く買うことも高く売ることもできないということになる。すると、銘柄の選定や市場のタイミングから市場の平均以上の実績を得るのは不可能である。

持分法適用会社

証券用語解説集より
連結財務諸表上、持分法の適用対象となる関連会社のことを持分法適用会社という。原則として、議決権所有比率が20%以上50%以下の非連結子会社・関連会社をさすが、重要性の乏しいものについては、持分法適用会社としないことも認められている。
連結財務諸表の処理では持分法適用会社は、連結子会社とは異なり財務諸表を合算することはなく、議決権所有企業の持ち株比率に応じて「投資有価証券」の勘定項目に被所有会社の損益等を反映させるように数値を修正するだけである。

リース取引

勘定科目大百科より
オペレーティング・リース取引
自分の持っているものを貸してあげる取引です。レンタカーやレンタルビデオなど。
ファイナンス・リース取引
自分の持っていないものを、代わりに買ってきてそれを貸してあげる取引。
借手(レッシー)は自分で購入しないで、他者に購入してもらい、その購入してもらったものを(レッサーに)借りるという取引になります。

仕訳帳制

暗記不要の簿記独学講座より
単一仕訳帳制
全ての取引を発生した順番にひとつの仕訳帳に仕訳をし、そのたびに総勘定元帳に転記する方法。詳細な記録が必要なものについては補助簿を使う。
特殊仕訳帳制(複数仕訳帳制)
仕訳帳の役割を持つ補助記入帳を「特殊仕訳帳」といい、これまで仕訳帳と呼んでいたものを「普通仕訳帳」と言いかえる。